全世界で年間5万人以上が発症、死亡している狂犬病とは!?

更新:2020年7月22日

新型コロナウイルスで深刻な状況にある世界ですが、発症した場合の死亡率がほぼ100%で、全世界で年間5万人以上が発症・死亡している危険性のきわめて高い病気をご存じでしょうか。

それは、狂犬病です。

そこで今回はそのような怖い病気である狂犬病について現状、予防方法などをご紹介いたします。

 

狂犬病とはどんな病気

狂犬病ウイルスによって伝播する動物由来感染症です。

人、犬はもちろん、キツネ、アライグマなど、ほとんどの哺乳動物が感染します。発症した動物に咬まれると、唾液を通じて高い確率で感染します。
体内に侵入したウイルスは、増殖し、神経組織に入り、増殖を続けながら脳へと上り、異常な興奮状態や痙攣などの症状を引き起こします。
潜伏期間は、犬で3~8週間、人で1~3ヶ月(平均1ヶ月)と言われています。発症すると動物でも人でも100%死亡するといわれています。

狂犬病対策>狂犬病とは

また、症状として、神経が過度に過敏となり、水、光、風などの刺激で反射的に強い痙攣が起こることもあるそうです。

治療する方法は

発症してからの治療法はありません。

咬まれた直後~1ヶ月後(必要な場合90日後)の間に数回狂犬病のワクチンを接種することで免疫を上げ、ウイルスが脳に達して発症するのを抑えるというものです。
海外旅行などで、狂犬病の発生国に行く場合は、事前に予防接種を受けることをお勧めします。また、現地では動物との接触をなるべく避けるようにしましょう。

狂犬病対策>治療法とは

効果的な治療法がなく、発症したら100%死亡する。本当に怖い病気ですね。

日本の狂犬病の発生状況

それでは、日本の狂犬病の発生状況を見てみましょう。厚生労働省のホームページに記載があります。

狂犬病予防法が制定される1950年以前、日本国内では多くの犬が狂犬病と診断され、ヒトも狂犬病に感染し死亡していました。このような状況のなか狂犬病予防法が施行され、犬の登録、予防注射、野犬等の抑留が徹底されるようになり、わずか7年という短期間のうちに狂犬病を撲滅するに至りました。この事例を見ても、犬の登録や予防注射が狂犬病予防にいかに重要な役割を果たすかが理解できます。
現在、日本では、犬などを含めて狂犬病の発生はありません。しかし狂犬病は、日本の周辺国を含む世界のほとんどの地域で依然として発生しており、日本は常に侵入の脅威に晒されていることから、万一の侵入に備えた対策が重要となっています。

厚生労働省 狂犬病

現在、日本では、発生がないので、日本国内で生活している限り、狂犬病の感染を恐れる必要はなさそうですね。

 

狂犬病対策

自治体ごとに注意喚起、対策を行っています。今回は京都市の場合を見てみましょう。

生後91日以上の犬を飼う飼い主は、狂犬病予防法に基づき
(1)愛犬の生涯に1度の登録
(2)愛犬に毎年1回狂犬病予防注射を受けさせること
(3)愛犬に鑑札,注射済票をつけること
以上が、義務づけられています。

☆登録の申請をし、愛犬の登録番号が書かれた鑑札の交付を受けましょう。
⇒鑑札は,生涯一回だけの交付になります。医療衛生センター・コーナーに愛犬の台帳(犬の住民票のようなもの)が作成され、毎年予防注射の案内が届くようになります。

☆注射が済んだら今年度の注射番号が書かれた注射済票の交付を受けなければなりません。
⇒この注射番号が愛犬の台帳に記録されます。注射済票の交付を受けないと、今年度の狂犬病予防注射が済んでいる記録が残りません。

☆愛犬に鑑札、注射済票をつけましょう!
⇒登録、狂犬病予防注射が、きちんとされている犬であることの証明になります。
万が一、失踪してどこかで保護されたときに、飼い主さんを探す大切な手がかりにもなります。

犬の狂犬病予防法に基づく登録と予防注射

皆さんも住んでいる自治体のホームページを見てみてくださいね。

 

海外の狂犬病の発生状況

次に、世界の狂犬病の発生状況を見てみましょう。厚生労働省のホームページに記載があります。

【危険のある地域】

アフリカ、アジア、中南米のほとんどの地域で流行しています。台湾は狂犬病のない地域とされていましたが、2013年7月台湾で狂犬病の野生動物が確認されています。狂犬病のリスクのない国が減ってきていますので、渡航先の情報には注意してください。

厚生労働省検疫所 狂犬病

海外では狂犬病は全世界的に流行しており、狂犬病の発生のない国はきわめて少ないですね。

 

全世界で年間5万人以上が発症、死亡している狂犬病とは!?まとめ

発症してしまうと対処の仕様がないので、そのため、飼い犬の登録と予防注射を確実に行っていきましょう。発生した場合には、素早く発生の拡大とまん延の防止を図ることが重要ですね。